Mortgage Simulator
住宅ローン返済シミュレーター
借入額・金利・返済年数を入力するだけで、
毎月の返済額・総返済額・返済負担率を即時算出します。
ローン条件を入力
物件・借入情報
物件価格の10〜20%が一般的。0円の場合はフルローンとして計算します。
返済条件
変動金利:0.3〜1%台 / 固定10年:1〜2%台 / フラット35:1.8〜2.5%台(目安)
元利均等:毎月同額で返済。元金均等:当初高く徐々に減少。
任意設定
ボーナス月に上乗せする金額。0の場合はボーナス返済なし。
マンション購入の場合に入力。戸建てなら0でもOK。
入力すると「年収に占めるローン返済の割合」を表示します。
計算結果
返済方式の比較
| 元利均等 | 元金均等 | |
|---|---|---|
| 毎月返済額 | — | — 〜 — |
| 総返済額 | — | — |
| 総利息 | — | — |
返済スケジュール(年次・単位:万円)
| 年 | 返済額 | 元金 | 利息 | 残高 |
|---|
※ 元利均等・元金均等ともに概算です。ボーナス返済は年2回の加算として計算。 団体信用生命保険料・税金・繰上返済は含まれていません。
住宅ローンの基礎知識
🏠 住宅ローン返済シミュレーターとは
借入額・金利・返済年数を入力することで、毎月の返済額・総返済額・総利息を 自動計算するツールです。実際に銀行の窓口へ行く前に、 「無理なく返せる金額かどうか」を手軽に確認できます。 ボーナス返済や管理費も加味できるので、マンション購入の検討にも活用できます。
🔄 元利均等返済と元金均等返済の違い
元利均等返済は毎月の返済額が一定で家計管理しやすい反面、
返済初期は利息の割合が高く元金の減りが遅いです。
元金均等返済は毎月の元金返済額が一定のため
残高が早く減り総利息は少なくなりますが、
返済初期の月々負担が大きくなります。
収入が安定していて当初の支出に余裕がある場合は元金均等も検討する価値があります。
⚠️ 毎月返済額を見るときの注意点
- 変動金利は将来的に返済額が増える可能性がある
- 管理費・修繕積立金・固定資産税は返済額に含まれない別途支出
- 火災保険料・団体信用生命保険料も継続的なコスト
- 返済額は税引後の手取り収入で判断することが重要
🏢 管理費・修繕積立金も含めて考える理由
マンション購入の場合、毎月の住宅ローン返済に加えて 管理費(共用部の維持管理)と修繕積立金(将来の大規模修繕費用)が 毎月かかります。一般的な相場は合計で月1〜3万円程度ですが、 築年数が経つにつれて修繕積立金が値上がりするケースも多くあります。 「月々の支払合計」をベースに資金計画を立てることが重要です。
📏 無理のない返済額の考え方
一般的に返済負担率(年収に占める年間返済額の割合)は 25%以下が安全水準とされています。 金融機関の審査基準は35〜40%程度まで認められる場合がありますが、 教育費・老後資金・緊急予備費なども考慮すると、 実際の生活ではより低い水準で計画することを推奨します。 「借りられる金額」ではなく「無理なく返せる金額」で計画しましょう。
💡 頭金を増やすと返済額はどう変わる?
頭金を増やすほど借入額が減り、毎月返済額と総利息の両方が下がります。 ただし頭金を入れすぎると手元の流動資金が減り、 急な修繕や生活費の変動に対応しづらくなるリスクもあります。 一般的には引渡し後に生活費の6ヶ月分程度の現金を手元に残すことが推奨されます。 このツールで頭金を変えた場合の差額も確認してみてください。
よくある質問
住宅ローンの毎月返済額はどうやって計算しますか?
元利均等返済の毎月返済額は 借入額 × 月利 × (1+月利)^返済月数 ÷ ((1+月利)^返済月数 − 1) という計算式で求めます。月利は年利÷12で算出します。 本ツールはこの計算式に基づいてリアルタイムで計算しています。 元金均等返済の場合は毎月の元金返済額が一定で、 残高に応じた利息が上乗せされた金額が毎月の返済額になります。
元利均等返済と元金均等返済はどちらがよいですか?
一般的な住宅購入者には元利均等返済が向いています。 毎月の返済額が一定で家計管理がしやすいためです。 元金均等返済は総利息が少なく済む一方、返済初期の月々負担が大きいため、 収入が安定していて当初の支出に余裕がある方向けです。 本ツールの「返済方式の比較」欄で、自分の条件での差額を確認してみてください。
頭金を増やすと毎月返済額はどれくらい下がりますか?
頭金100万円を増やすと、金利1.5%・35年返済の場合、 毎月返済額はおよそ2,500〜3,000円程度下がります。 総利息ではおよそ20〜25万円の節約になります。 本ツールの頭金スライダーを動かして、 ご自身の条件での変化を確認してみてください。
年収に対して住宅ローンはいくらまでが目安ですか?
返済負担率が年収の25%以内に収まることが、 生活に余裕を保てる安全水準とされています。 例えば年収600万円の場合、年間返済額150万円(月12.5万円)以内が目安です。 金融機関の審査では35〜40%まで認められる場合もありますが、 教育費や老後資金を考えると実際の生活では25%以下を目標にすることをおすすめします。 本ツールの「年収」欄に入力すると返済負担率が表示されます。